グローバルビジネスで通用する高度な専門性を武器に
Vanguard Tokyo法律事務所は、「国際的に活動する企業に、創造的で革新的なアドバイスを提供する」との理念のもと、2017年9月に創設された。同事務所の主な顧客層は日本でビジネスを展開する外資系企業であり、企業文化やダイナミクスの異なる外資系企業に対して、単に裁判例や学説によるアドバイスをするのではなく、世界の変化を踏まえ、“公正・公平の理念”に基づき“ビジネスの必要性”に応える創造的で革新的な法的アドバイスを提供している。事務所設立以来、ChambersやThe Legal 500などにおいて高い評価を獲得し、Asian Legal Business誌主催の「Japan Law Awards 2022」では、3年連続でBoutique Law Firm of the Year（最優秀専門法律事務所賞）を、2年連続でLabor Employment Law Firm of the Year（最優秀労働法律事務所賞）の2部門を受賞するなど実績を重ねる。
業務分野は労働、一般商事紛争、金融規制、薬事、危機管理、各種調査業務に特化。「特に外資系企業における労働や紛争に関わる分野では高い評価を得ています。顧客企業の担当者が香港やシンガポール、ニューヨーク、ロンドンなどに勤務していることも多いため、当該国の法制度と大きく異なる日本法について、明快かつ問題を本質的に解決するアドバイスを求められます」（木下昌彦弁護士）。こうした高度な要求に応える弁護士を育成するため、同事務所ではパートナーと一緒に業務を行う環境のほか、週1回の勉強会、英語の個人レッスン、海外留学、留学後の海外法律事務所での研修、外資系企業への出向などの制度を設けるなど、若手弁護士の研鑽に対するサポートも手厚い。
「これからの弁護士は、専門分野に特化して、高度なサービスを提供することによって道が開けると考えています。国際的にも通用する高度な専門性を身につけ、激動の時代を切り開く弁護士になろうとする若い皆さんの参画を待っています」（山川亜紀子弁護士）。